積立投資信託はじめようキャンペーン

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対象商品

インターネット投資信託でお申込みの場合

  • 以下記載の商品を含む、当行取扱商品のすべてを対象といたします。
  • インターネット投資信託専用の商品も取り揃えています。
  • 詳細は「投資信託商品一覧・基準価額」をご覧ください。

店頭窓口でお申込みの場合

  • 以下記載の商品を対象といたします。

【つみたてNISA専用商品】

  • iFree 日経225インデックス
  • iFree 新興国株式インデックス
  • iFree 8資産バランス
  • iFree 外国株式インデックス(為替ヘッジあり)
  • iFree 外国株式インデックス(為替ヘッジなし)

【商品】

  • 次世代通信関連 世界株式戦略ファンド(THE 5G)
  • 世界eコマース関連株式オープン(みらい生活)
  • イーストスプリング・インド株式オープン
  • NYダウ・インデックスファンド(為替ヘッジあり)
  • NYダウ・インデックスファンド(為替ヘッジなし)
  • グローバル・ソブリン・オープン(1年決算型)
  • トレンド・アロケーション・オープン
  • グローバル・ヘルスケア&バイオ・ファンド(健次)
  • スマート・ラップ・ジャパン(1年決算型)
  • 財産3分法ファンド(不動産・債権・株式)資産成長型
  • インデックスファンド225
  • RS日本株式ファンド
  • インデックスファンドJPX日経400
  • グローバル・ロボティクス株式ファンド(1年決算型)
  • JPM日本債券アルファ(日本の一九)
  • JPM北米高配当・成長株ファンド(為替ヘッジなし・年2回決算型)
  • SMTAMダウ・ジョーンズインデックスファンド

対象商品は、金融情勢の変化等により、取扱期間中であっても予告なく変更または取扱いの中止をする場合がございます。最新の内容については、お気軽にお問い合わせください。

本キャンペーンについてのご留意事項

  • 本キャンペーンは、個人のお客さまが対象です。
  • 本キャンペーンは、期間中に注文処理が完了したお取引までを対象といたします。
  • インターネットからお申込みの場合は、個人インターネットバンキングの契約及び投資信託口座の開設が必要です。
  • プレゼントの入金日までに、投信指定口座をご解約されている場合は、キャンペーンの対象外とさせていただきます。
  • プレゼントは、税法上の確定申告が必要となる場合がございます。税金に関する詳細は、税務署等にお問い合わせください。
  • 金融情勢の変化等により、今後予告なくキャンペーン内容の変更または取扱いを中止する場合がございますのであらかじめご了承ください。
  • 対象商品、その他詳細等については、当行本支店窓口までお問い合わせください。

投資信託についてのご留意事項

  • 投資信託は預金ではなく、元本の保証はございません。また、預金保険の対象ではございません。
  • 投資信託の運用による損益は投資信託をご購入のお客さまに帰属します。
  • 投資信託基準価額は、組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがございます。
  • 当行でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象ではございません。
  • 香川銀行は販売会社であり、投資信託の設定および運用は運用会社が行います。
  • 投資信託購入時は必ず最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」により商品内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」は当行本支店等にご用意しています。
  • 投資信託取得のお取引に関して、クーリング・オフの適用はございません。

<主な費用>

  • 申込手数料/お申込み金額に応じ、基準価額に対して最高3.24%(税込)
  • 信託報酬/純資産総額に対して最高年率2.376%(税込)
  • 信託財産留保額/換金時の基準価額に対して最高0.5%
  • また、これらとは別に監査報酬、有価証券売買委託手数料などその他費用等(運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額を示すことができません。)を、信託財産を通じてご負担いただきます。その他詳細は各商品の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」をご確認ください。

※詳しくは窓口までおたずねください。

NISA制度(NISA・つみたてNISA)に関するご留意事項

<NISAについて>

  • NISA口座は、原則すべての金融機関を通じて1人1口座のみ開設できます(金融機関を変更した場合を除く)。
  • 平成27年1月以降、一定の手続きのもとで金融機関の変更が可能となりました。ただし、金融機関の変更手続きを行い、複数の金融機関でNISA口座を開設した場合でも、各年において1つのNISA口座でしか株式投資信託を購入することができません。また、NISA口座内の株式投資信託を変更後の金融機関に移管することもできません。なお、金融機関を変更しようとする年分の非課税枠を利用していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。
  • 各年120万円の非課税口座の枠は、その年にしか使うことができず、未使用分を翌年以降に繰り越すことはできません。

<つみたてNISAについて>

  • つみたてNISAとNISAは選択制であり、併用はできません。
  • つみたてNISAに係る積立契約の締結が必要であり、同契約に基づき定期かつ継続的な方法による買付を行います。
  • つみたてNISAはNISAと異なりロールオーバーができません。
  • つみたてNISA口座を開設した日から10年を経過した日およびその日以後5年を経過するごとに、口座開設者のお名前・ご住所について確認させていただきます。
  • なお、当該確認ができない場合には、つみたてNISAが利用できなくなる場合がございます。

<共通事項について>

  • 本制度の対象となる商品のうち香川銀行では、株式投資信託を取り扱いしています。
  • 他の口座との損益通算はできません。また、非課税口座内で譲渡損が発生したとしても繰越控除することはできません。
  • 非課税口座内で保有している株式投資信託等を一度売却すると、売却部分の非課税投資枠は再利用できません。
  • 株式投資信託の分配金のうち、元本払戻金(特別分配金)はそもそも非課税であるため、本制度のメリットは受けられません。

※今後の税制改正等により、内容が変更となる場合がございます。

2019/04/01現在

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